新築で購入した住宅も長く住み続ければ、徐々に劣化していきます。修繕を適切に行えば長持ちさせることは可能ですが、新しい家と比較するとデザインや性能など、さまざまな点で見劣りすることでしょう。
しかし、建て替えや買い替えをすると多額の資金が必要なので、少ないコストで新築時の輝きを取り戻せる「住宅リフォーム」をおすすめします。本記事では住宅リフォームの基礎知識や費用相場を解説します。
【01】住宅リフォームの基礎知識
初めに住宅リフォームを実施する前に把握しておきたい基礎知識について解説します。
住宅リフォームとは
住宅リフォームとは、住んでいる住宅を改修して、新築当初に近い状態にする工事を指します。どんな建物であっても、年数が経てば徐々に劣化が進行します。
例えばトイレやキッチンで水漏れが起きたり、冷暖房が効かなくなったり、生活に支障をきたすような不具合が発生することもあるでしょう。メンテナンスを適切に実施すれば防げますが、設備機器には耐用年数があるので、いつかは交換しなければなりません。また、耐震性・防災性、省エネ性の向上、デザインの刷新などもリフォーム工事の一環としてあげられます。
リフォームとリノベーションの違い
リフォームとリノベーションは同じ意味合いで使われることもありますが、内容は少し異なります。リフォームは現在の住宅を新築当初のような状態に戻す工事を指しますが、リノベーションは設備の機能を向上させたり、間取りを変更したりして、当初の家に付加価値を与える工事を指しています。
例えば古くなったエアコン、キッチンやトイレなどの設備を新品に交換する工事などは、リフォームに該当します。一方、ライフスタイルの変化による間取りの変更や、デザインの一新、建物の構造変更などはリノベーションに該当します。したがって、工事の規模や金額は、リフォームよりリノベーションのほうが大きいケースが一般的です。
【02】リフォームのメリットとデメリット
リフォームを行えば古い住宅を新築のような真新しい状態に戻すことも可能です。しかし、リフォームの内容によっては多くの資金を要する場合があるので、費用対効果を考えて実施することをおすすめします。以下に住宅リフォームの主なメリットとデメリットをまとめます。
リフォームのメリット
- 住宅の価値が上昇する
- 耐震性や防災性が向上する
- 住宅ローン控除や補助金を利用できる場合がある
リフォームを行えば住宅を真新しい状態にできるため、価値が上昇する可能性があります。また、最新の設備を導入することで、耐震性や防災性も向上するでしょう。住宅の安全性が向上すれば、住環境が良くなり、老後も安心して暮らせるようになります。
さらに住宅のリフォームを行う場合、住宅ローン控除や補助金を利用できる場合があります。住宅ローン控除は、ローンを利用してリフォームを行う場合で一定の条件を満たす必要がありますが、大規模な工事のケースでは大きな節税効果を発揮します。
補助金は自治体によって条件が異なりますが、例えば耐震性向上のためのリフォームや、省エネ性を高めるリフォームなど、環境に配慮したリフォームが比較的対象となりやすい傾向にあります。
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リフォームのデメリット
- リフォーム工事の費用がかかる
- ローン申請などの事務手続きが煩雑
- 規模によっては周辺住民の理解が必要
一方、住宅リフォームの主なデメリットとしては、上記の3点があげられます。
リフォームを実施する場合、工事費がかかります。特に築年数が古い建物や大規模なリフォームの場合、費用が高額になりやすいので、事前に予算を考えておく必要があります。リフォーム工事で多額の資金が必要な場合、金融機関から融資を受けるのが一般的です。そのためには事務手続きが必要となりますが、ローン手続きはやや複雑なので注意しましょう。なお、大規模なリフォーム工事を行う場合には、周辺住民の理解が必要となることがあります。工事期間中は、騒音や振動などが発生し、迷惑をかけてしまう可能性があるためです。その場合、工事前に十分な説明と協力をお願いする必要があります。
【03】解体工事を含む場合の注意点
間取りの変更、設備の交換、住宅の増築など、規模の大きいリフォームでは、解体工事を伴うケースも珍しくありません。解体工事では騒音の発生、廃棄物の処理など、注意しなければならない点が多くあります。以下に特に注意すべき点を2つ紹介します。
近隣住民の理解は得られるか？
騒音や振動を伴うリフォーム工事では、近隣に住む人に迷惑をかけてしまう可能性があります。万が一、近隣住民からクレームが入ると、工事を中断しなければならない事態を招くこともあるため、事前に了承を得るのが基本です。戸建ての場合は近隣の家、マンションの場合は上下階や隣室の入居者に事前連絡するようにしましょう。もちろん、ほとんどの場合、リフォーム業者が事前に工事のお知らせ文書を配布したり、挨拶訪問を行ったりしてくれます。ただし、あまり任せきりにはせず、建物の所有者として近隣住民に配慮する意識を持つことが大切です。
アスベストの含有があるか？
解体工事を行う場合、アスベスト（石綿）の含有があるかどうかが重要なポイントになります。アスベストとは天然に産する繊維状けい酸塩鉱物です。アスベストは人が吸入すると肺がんや中皮腫などの原因となるので、解体工事の際は飛散しないように必要な対策を実施しなければなりません。
1975年には吹き付けアスベストの使用が禁止されるまで、建材などに広く使用されてきました。既に使用されたものについては、2022年4月1日以降、一定規模以上の建物の解体・改修であれば、アスベストの事前調査の実施および報告が義務化されています。具体的には以下の工事が報告対象となります。
| 建築物の解体工事 | 解体作業対象の床面積の合計80㎡以上 |
| 建築物の改修工事 | 請負代金の合計額100万円以上 |
| 工作物の解体・改修工事 | 請負代金の合計額100万円以上 |
したがって、リフォーム工事の内容が上記の条件に該当する場合は、専門業者による事前調査費も見込んでおかなければなりません。さらに、もし調査を行いアスベストの含有があると判断された場合は、解体工事費用や廃棄物の処理費用が大きく上がります。特に古い住宅ではこうしたリスクがある点を理解しておく必要があります。
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【04】リフォーム工事の費用相場
リフォーム工事の費用相場は、対象となる部位や面積などによって異なります。以下に実施する部位ごとの、大体の費用相場をまとめます。
| 部屋の場所 | 費用相場 |
|---|---|
| トイレ | 10～50万円 |
| キッチン | 60～120万円円 |
| 風呂・浴室 | 70～130万円 |
| 洗面所 | 10～30万円 |
| 壁紙・クロス張り替え | 5～15万円 |
| 床張り替え | 5～30万円 |
水回り関係の設備は導入する設備の種類によって費用は大きく異なります。例えばトイレの場合、スペックによって本体価格に10万円以上の差が出ますが、ハイスペックなトイレであれば、節水、節電機能に優れているなど、さまざまなメリットがあります。
また、壁紙・クロスの張り替え、床張り替えは面積によって金額が異なります。上記はあくまで大体の目安なので、実際に実施する際は複数の業者から見積もりを取得して、比較検討することをおすすめします。
まとめ
近年、首都圏を中心に新築住宅の価格が高騰しています。そんな中、新築住宅の購入を諦め、持ち家をリフォームして蘇らせたり、中古住宅を購入してリフォームしたりする方も今後増えてくるでしょう。リフォームの技術も以前より向上しているので、信頼できる業者に施工を任せられるのであれば、検討する価値は十分にあると思います。その業者の候補に、五條建設を加えていただけましたら幸いです。まずは、お気軽にご相談ください。
